それぞれ以下のとおり。「特定の患者」に該当しない場合は、離床を伴わないリハビリテーションではなく、各個別療法の例により算定すること。
①車椅子に移乗しているため「ベッド上のみ」で訓練したわけではなく、また内容としても「拘縮の予防等を目的とした他動的な訓練のみ」を行ったわけではないため、特定の患者には該当しない。
②「ベッド上のみ」であるが、「ポジショニング又は拘縮の予防等を目的とした他動的な訓練」以外を行っているため、特定の患者に該当しない。
③「ベッド上のみ」であるが、「ポジショニング又は拘縮の予防等を目的とした他動的な訓練」以外を行っているため、特定の患者に該当しない。
④「ベッド上のみ」であるが、「ポジショニング又は拘縮の予防等を目的とした他動的な訓練」以外を行っているため、特定の患者に該当しない。
⑤車椅子に移乗しており「ベッド上のみ」ではないため、特定の患者に該当しない。
⑥「ベッド上のみ」で「拘縮の予防等を目的とした他動的な訓練のみ」を行っているため、特定の患者に該当し、100 分の 90 の点数による２単位までの算定の対象となる。

令和８年５月 31 日以前に早期リハビリテーション加算を既に算定している患者については、改定後も起算日を変更しない。なお、同年６月１日以降の算定期間は起算日から 14 日間となるため、６月１日時点で 15 日目以降であった場合は、６月１日以降は当該加算を算定することはできない。
ただし、６月１日時点で早期リハビリテーション加算の算定を開始していない場合は、改定後の基準により入院日を起算日とする。
① 改定前後で起算日が異なる場合であっても、改定前の起算日に基づき、改定後に引き続いて起算日から 14 日目までが算定可能期間となる。
例示の場合は、改定前の基準に基づき、急性増悪を生じた日から７日目の日と治療開始日とを比較して、早いほうの５月 27 日を起算日として、５月 31 日までは改定前の早期リハビリテーション加算として 25 点が算定可能である。６月１日以降も起算日を変更せず、６月１日から９日までは改定後の早期リハビリテーション加算（４日目以降 14 日以内）として１単位につき 25 点が算定可能である。
② 改定前の起算日に基づき、６月１日時点で起算日から 15 日目以降である場合には、６月 1 日以降は早期リハビリテーション加算は算定できない。
例示の場合は、急性増悪を生じた日から７日目の日と治療開始日とを比較して、早いほうの５月 10 日を起算日として、５月 31 日までは改定前の早期リハビリテーション加算として 25 点が算定可能である。６月１日以降は、起算日は５月 10 日であり、既に起算日から 23 日目であり 14 日間を超えているため、早期リハビリテーション加算は算定できない。
③ ６月１日時点で早期リハビリテーション加算の算定を開始していない場合は、改定後の基準により入院日を起算日として算定可能である。
例示の場合は、改定後の基準に基づき、入院日である５月 31 日を起算日として、疾患別リハビリテーションを開始した６月２日から起算日の 14 日目にあたる６月 13 日まで、早期リハビリテーション加算として１単位につき６月２日は 60 点（１日目から３日目まで）、６月３日から 13 日は 25 点（４日目以降 14 日以内）が算定可能である。

休日リハビリテーション加算の起算日に相当する日付が令和８年５月31日以前であっても、当該日付を起算日と考え、６月１日以降、算定要件を満たす日に算定可能である。

日本整形外科学会、日本運動器リハビリテーション学会及び日本臨床整形外科学会が示した「運動器不安定症の定義と診断基準」による定義及び診断基準を用いる。なお、当該「運動器不安定症の定義と診断基準」は、平成28年２月18日に改訂されたことに留意すること。

運動器不安定症の急性増悪があった場合はその日とする。それ以外の場合は、運動器不安定症の診断が最初になされた時点を起算日とする。
なお、最初に運動器不安定症と診断した際とは別の要件で新たに診断基準を満たした場合でも、新たに標準的算定日数を起算することはできないので留意すること。

運動器不安定症に対しては、原則として運動器リハビリテーション料を算定する。
ただし、運動器不安定症と診断する際、診断基準のうち「運動機能低下を来す疾患」が「長期臥床後の運動器廃用」の既往又は罹患のみであった場合は、廃用症候群リハビリテーション料を算定する。
また、運動器不安定症に対して廃用症候群リハビリテーション料を算定した患者について、その後、同一の保険医療機関において再び運動器不安定症を原因疾患としてリハビリテーションを開始する場合は、「運動機能低下を来す疾患」の該当状況にかかわらず廃用症候群リハビリテーション料を算定する。

毎回の訓練に於いて、リハビリテーション実施計画及び患者の状態等に基づく指示が必要である。ただし、症状が安定しており、同じ療法を一定期間継続する場合などにおいては数日分まとめて指示をすることも可能である。
また、事後報告に関し実施記録を利用する場合には、報告を受ける者による確認後のサインが必要である。

はり師、きゅう師は含まれない。看護師、准看護師、柔道整復師は含まれる。

算定できる。

一般的には、「前腕骨骨折」のリハビリテーションは、手関節拘縮等の廃用性の疾患が発症しないように実施されるべきものであり、新たな疾患が発症したものとして取り扱うことは想定していない。

患者の都合により診療を中止し、１月を経過した後診療を再開した場合でも、慢性疾患等明らかに同一の疾病又は負傷であると推測される場合には、再開日が初診日とはならない。
また、同一の疾患等について運動器リハビリテーションを再開するのであれば、当該リハビリテーションの起算日は患者が診療を中止する前の当初の発症日等となる。

ある疾患に対する治療の一連の手術としてみなせる場合については不可。

脊椎疾患等の傷病が新たに発症したものであれば算定できる。なお、脊椎疾患等の慢性的な疾患については、膝変形性関節症に対するリハビリテーションを実施中に既に発症していた可能性が高いことから、発症日を十分に確認する必要がある。

算定できる。ただし、手術後のみ算定できる。

そのとおり。

従前のとおり、入院中の要介護被保険者等については、標準的算定日数を超えて月13 単位に限り算定することは可能。