リアルタイムでの画像を介したコミュニケーション（ビデオ通話）が可能な情報通信機器を用いて指導を行う場合は、オンライン指針に沿って診療を行う体制を有する保険医療機関であること。

遠隔モニタリング加算の施設基準に係る届出は別添２の２を用いること。在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の注３に関する施設基準については、情報通信機器を用いた診療の届出を行っていればよく、在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の注３として特に地方厚生(支)局長に対して、届出を行う必要はないこと。