長期脳波ビデオ同時記録検査１の施設基準 – 令和６年度診療報酬改定

目次・メニュー 全文検索 最終更新日:2024/06/02

1. 小児科、脳神経内科、脳神経外科、精神科、神経科又は心療内科を標榜している保険医療機関であること。
2. 長期脳波ビデオ同時記録検査を年間50例以上実施していること。
3. てんかんの治療を目的とする手術を年間10例以上実施していること。ただし、てんかんの治療を目的とする手術を年間10例以上実施している保険医療機関との連携体制が整備されている場合は、この限りではない。
4. ３テスラ以上のＭＲＩ装置、ポジトロン断層撮影装置及びシングルホトンエミッションコンピューター断層撮影装置を有していること。ただし、これらの装置を有している保険医療機関との連携体制が整備されている場合は、この限りでない。
5. てんかんに係る診療の経験を５年以上有する常勤の医師が１名以上配置されていること。
6. 長期脳波ビデオ同時記録検査の経験を１年以上有する常勤の看護師及び常勤の臨床検査技師がそれぞれ１名以上配置されていること。
7. てんかん発作の常時監視及びてんかん発作に対する迅速な対応が可能な体制がとられていること。
8. 複数診療科によるてんかん診療に関するカンファレンス、内科的治療と外科的治療との連携等、専門的で高度なてんかん医療を行っていること。
9. 関係学会により教育研修施設として認定された施設であること。
10. 当該保険医療機関以外の施設に脳波診断を委託していないこと。

長期脳波ビデオ同時記録検査１の施設基準に係る届出は、別添２の様式25の２及び様式52を用いること。