副腎腫瘍ラジオ波焼灼療法の施設基準 – 令和６年度診療報酬改定

目次・メニュー 全文検索 最終更新日:2024/06/08

副腎腫瘍ラジオ波焼灼療法の施設基準

1. 当該療養を行うにつき十分な専用施設を有している病院であること。
2. 当該保険医療機関内に当該療養を行うにつき必要な医師及び看護師が配置されていること。

※原文を参照

第76の８ 副腎腫瘍ラジオ波焼灼療法

1. 副腎腫瘍ラジオ波焼灼療法に関する施設基準
   1. 放射線科を標榜している病院であること。
   2. 内分泌内科又は高血圧症について専門の知識及び３年以上の経験を有する常勤の医師、泌尿器科について専門の知識及び５年以上の経験を有する常勤の医師並びに放射線科について専門の経験及び５年以上の経験を有する常勤の医師がそれぞれ１名以上配置されていること。
   3. 副腎静脈サンプリングが年間20例以上実施されていること。
   4. 副腎手術が年間10例以上実施されていること又は原発性アルドステロン症に対する副腎手術が年間５例以上実施されていること。
   5. 緊急手術が可能な体制を有していること。
2. 届出に関する事項

   副腎腫瘍ラジオ波焼灼療法の施設基準に係る届出は、別添２の様式52及び様式87の47を用いること。