磁気共鳴コンピューター断層撮影・ＭＲＩ撮影 – 令和６年度診療報酬改定

告示通知事務連絡

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告示

磁気共鳴コンピューター断層撮影（ＭＲＩ撮影）（一連につき）

３テスラ以上の機器による場合
1. 共同利用施設において行われる場合
  
  1,620点
2. その他の場合
  
  1,600点
1.5テスラ以上３テスラ未満の機器による場合

1,330点
１又は２以外の場合

900点

１及び２については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。
１、２及び３を同時に行った場合にあっては、主たる撮影の所定点数のみにより算定する。
ＭＲＩ撮影（脳血管に対する造影の場合は除く。）について造影剤を使用した場合は、造影剤使用加算として、250点を所定点数に加算する。この場合において、造影剤注入手技料及び麻酔料（区分番号Ｌ００８に掲げるマスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔を除く。）は、加算点数に含まれるものとする。
ＭＲＩ撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、心臓のＭＲＩ撮影を行った場合は、心臓ＭＲＩ撮影加算として、400点を所定点数に加算する。
ＭＲＩ撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、乳房のＭＲＩ撮影を行った場合は、乳房ＭＲＩ撮影加算として、100点を所定点数に加算する。
１のイについては、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において行われる場合又は診断撮影機器での撮影を目的として別の保険医療機関に依頼し行われる場合に限り算定する。
ＭＲＩ撮影について、別に厚生労働大臣の定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、15歳未満の小児に対して、麻酔を用いて鎮静を行い、１回で複数の領域を一連で撮影した場合は、小児鎮静下ＭＲＩ撮影加算として、当該撮影の所定点数に100分の80に相当する点数を加算する。
１について、別に厚生労働大臣の定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、頭部のＭＲＩ撮影を行った場合は、頭部ＭＲＩ撮影加算として、100点を所定点数に加算する。
ＭＲＩ撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、全身のＭＲＩ撮影を行った場合は、全身ＭＲＩ撮影加算として、600点を所定点数に加算する。
ＭＲＩ撮影について、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、肝エラストグラフィを行った場合は、肝エラストグラフィ加算として、600点を所定点数に加算する。

通知

磁気共鳴コンピューター断層撮影は、画像のとり方、画像処理法の種類、スライスの数、撮影の部位数、疾病の種類等にかかわらず、所定点数のみにより算定する。
「１」から「３」までに掲げる撮影を同時に行った場合は、主たる撮影の所定点数のみにより算定する。
「１」及び「２」については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関において、３テスラ以上又は1.5テスラ以上３テスラ未満のＭＲＩ装置を使用して撮影を行った場合に限り算定する。
「１」の３テスラ以上の機器であって、別に厚生労働大臣が定める施設基準に該当しない場合には、「２」として届け出た上で、「２」を算定すること。
「注３」に規定する「造影剤を使用した場合」とは、静脈内注射等により造影剤使用撮影を行った場合をいう。ただし、経口造影剤を使用した場合は除く。
造影剤を使用しない磁気共鳴コンピューター断層撮影を行い、引き続き造影剤を使用して撮影を行った場合は、所定点数及び造影剤の使用による加算点数のみにより算定する。
造影剤を使用して磁気共鳴コンピューター断層撮影を行った場合、閉鎖循環式全身麻酔に限り麻酔手技料を別に算定できる。
「注４」に規定する心臓ＭＲＩ撮影加算は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関において、1.5テスラ以上のＭＲＩ装置を使用して心臓又は冠動脈を描出した場合に限り算定する。
ＭＲＩ対応型ペースメーカー、ＭＲＩ対応型植込型除細動器又はＭＲＩ対応型両室ペーシング機能付き植込型除細動器を植え込んだ患者に対してＭＲＩ撮影を行う場合、別に厚生労働大臣が定める施設基準に加えて、日本医学放射線学会、日本磁気共鳴医学会、日本不整脈学会が定める「ＭＲＩ対応植込み型デバイス患者のＭＲＩ検査の施設基準」を満たす保険医療機関で行うこと。
ＭＲＩ対応型ペースメーカー、ＭＲＩ対応型植込型除細動器又はＭＲＩ対応型両室ペーシング機能付き植込型除細動器を植え込んだ患者に対してＭＲＩ撮影を行う場合は、患者が携帯している当該機器を植え込んでいることを示すカード（製造販売業者が発行する「条件付きＭＲＩ対応ペースメーカーカード」、「条件付きＭＲＩ対応ＩＣＤカード」又は「条件付きＭＲＩ対応ＣＲＴ－Ｄカード」）を確認し、そのカードの写しを診療録等に添付すること。
「１」の「イ」については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関において３テスラ以上のＭＲＩ装置を使用して撮影が行われる場合、又は診断撮影機器での撮影を目的として別の保険医療機関に依頼し３テスラ以上のＭＲＩ装置を使用して撮影が行われる場合に限り算定する。
「注５」に規定する乳房ＭＲＩ撮影加算は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関において、触診、エックス線撮影、超音波検査等の検査で乳腺の悪性腫瘍が疑われる患者に対して、手術適応及び術式を決定するために、1.5テスラ以上のＭＲＩ装置及び乳房専用撮像コイルを使用して乳房を描出した場合又は遺伝性乳癌卵巣癌症候群患者に対して、乳癌の精査を目的として1.5テスラ以上のＭＲＩ装置及び乳房専用撮像コイルを使用して乳房を描出した場合に限り算定する。
「注７」に規定する小児鎮静下ＭＲＩ撮影加算は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関において、15歳未満の小児に対して、複数の医師の管理の下、麻酔薬を投与して鎮静を行い、1.5テスラ以上のＭＲＩ装置を使用して１回で頭部、頸部、胸部、腹部、脊椎又は四肢軟部のうち複数の領域を一連で撮影した場合に限り算定する。なお、所定点数とは、「注３」から「注５」まで、「注８」から「注10」までの加算を含まない点数とする。
「注８」に規定する頭部ＭＲＩ撮影加算は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関において、３テスラ以上のＭＲＩ装置を使用して頭部の画像を撮影した場合に限り算定する。
「注９」に規定する全身ＭＲＩ撮影加算は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関において、関連学会の定める指針に従って、前立腺癌の骨転移の診断を目的とし、1.5テスラ以上のＭＲＩ装置を使用して複数の躯幹部用コイルと脊椎用コイルを組み合わせ、頸部から骨盤部を少なくとも３部位に分けて撮像した場合に限り算定する。なお、当該画像診断を実施した同一月内に骨転移の診断の目的で「Ｅ１００」シンチグラム（画像を伴うもの）又は「Ｅ１０１」シングルホトンエミッションコンピューター断層撮影（同一のラジオアイソトープを用いた一連の検査につき）を実施した場合には、主たるもののみ算定する。
「注10」に規定する肝エラストグラフィ加算は、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生（支）局長に届け出た保険医療機関において、関連学会の定める指針に従って、非アルコール性脂肪肝炎の患者（疑われる患者を含む。）に対して、肝臓の線維化の診断を目的とし、1.5テスラ以上のＭＲＩ装置及び薬事承認を得た専用装置を使用して肝臓を描出した場合に年１回に限り算定する。
「注10」に規定する肝エラストグラフィ加算と肝臓の線維化の診断を目的として「Ｄ４１２」経皮的針生検法（透視、心電図検査及び超音波検査を含む。）を併せて実施した場合には、主たるもののみ算定する。また、当該画像診断を実施したと同一月内に肝臓の線維化の診断を目的として「Ｄ２１５－２」肝硬度測定、「Ｄ２１５－３」超音波エラストグラフィ又は「Ｄ２１５－４」超音波減衰法検査を実施した場合には、主たるもののみを算定する。

事務連絡

遠隔画像診断による画像診断を第４部画像診断の通則６号本文に規定する保険医療機関間で行う際に、受信側の保険医療機関が画像診断管理加算２の施設基準の届出を行っているが、送信側の保険医療機関が画像診断管理加算２の施設基準の届出を行っていない場合であって、送信側の保険医療機関が３テスラ以上の機器を用いて撮影を行った場合、「E202磁気共鳴コンピューター断層撮影（ＭＲＩ撮影）」の「１　３テスラ以上の機器による場合」は算定できるか。
算定できない。

H24.04.27(その3)-12
Ｇ001静脈内注射又はＧ004点滴注射は、Ｅ200コンピューター断層撮影（CT撮影）又はＥ202磁気共鳴コンピューター断層撮影（MRI撮影）の「注３」造影剤使用加算に規定する加算とそれぞれ同時に算定できるか。
同一日に静脈内注射又は点滴注射により造影剤使用撮影を実施した場合においては、注射実施料（Ｇ001静脈内注射又はＧ004点滴注射）又は造影剤使用加算のうち、主たるもののみを算定する。

H27.06.30(その14)-8
区分番号「Ｅ２０２」の注７の小児鎮静下ＭＲＩ撮影加算について、上肢と下肢をそれぞれ撮影した場合は、１回で複数の領域を一連で撮影したものとして加算を算定できるか。
四肢軟部については、上肢と下肢をそれぞれ撮影した場合は、１回で複数の領域を一連で撮影したものとして加算を算定できる。ただし、上肢・下肢ともに、両側で１部位とする。

H30.07.10(その5)-22
区分番号「Ｅ２０２」磁気共鳴コンピューター断層撮影（ＭＲＩ撮影）の注９の全身ＭＲＩ撮影加算における「関連学会の定める指針」とは、具体的には何を指すのか。
日本医学放射線学会・日本磁気共鳴医学会の前立腺癌の骨転移検出のための全身ＭＲＩ撮像の指針を指す。

R2.03.31(その1)-116
小児鎮静下ＭＲＩ撮影加算について、必ずしも複数医師の管理を要さない、催眠鎮静薬等を用いて撮影した場合も算定できるか。
小児鎮静下ＭＲＩ撮影加算は、画像診断を担当する放射線科医及び鎮静を担当する小児科医又は麻酔科医等の複数の医師により、検査の有用性と危険性に配慮した検査適応の検討を行った上で、検査中に適切なモニタリングや監視を行う必要がある鎮静下に実施された場合に算定する。

H30.03.30(その1)-165