屈折検査 – 令和６年度診療報酬改定

告示通知事務連絡

屈折検査

１について、弱視又は不同視と診断された患者に対して、眼鏡処方箋の交付を行わずに矯正視力検査を実施した場合には、小児矯正視力検査加算として、35点を所定点数に加算する。この場合において、区分番号Ｄ２６３に掲げる矯正視力検査は算定しない。

屈折検査は、検眼レンズ等による自覚的屈折検定法又は検影法、レフラクトメーターによる他覚的屈折検定法をいい、両眼若しくは片眼又は検査方法の種類にかかわらず、所定点数により算定し、裸眼視力検査のみでは算定できない。
散瞳剤又は調節麻痺剤を使用してその前後の屈折の変化を検査した場合には、前後各１回を限度として所定点数を算定する。
屈折検査と「Ｄ２６３」矯正視力検査を併施した場合は、屈折異常の疑いがあるとして初めて検査を行った場合又は眼鏡処方箋を交付した場合に限り併せて算定できる。ただし、本区分「１」については、弱視又は不同視が疑われる場合に限り、３月に１回（散瞳剤又は調節麻痺剤を使用してその前後の屈折の変化を検査した場合には、前後各１回）に限り、「Ｄ２６３」矯正視力検査を併せて算定できる。
「注」に規定する加算は、「１」について、弱視又は不同視と診断された患者に対して、眼鏡処方箋の交付を行わずに矯正視力検査を実施した場合に、３月に１回（散瞳剤又は調節麻痺剤を使用してその前後の屈折の変化を検査した場合には、前後各１回）に限り、所定点数に加算する。

弱視又は不同視等が疑われる６歳未満の小児に対して、区分番号「Ｄ２６１」屈折検査と区分番号「Ｄ２６３」矯正視力検査を併施した場合は、３月に１回に限り併せて算定できるが、散瞳剤又は調節麻痺剤を使用してその前後の屈折の変化を検査した場合には、前後各１回の合計２回算定できるか。
算定できる。

H28.03.31(その1)-123