在宅腫瘍治療電場療法指導管理料 – 令和６年度診療報酬改定

告示通知事務連絡

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告示

在宅腫瘍治療電場療法指導管理料

2,800点

別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、入院中の患者以外の患者であって、在宅腫瘍治療電場療法を行っているものに対して、療養上必要な指導を行った場合に算定する。

通知

在宅腫瘍治療電場療法とは、テント上膠芽腫の治療を目的として交流電場を形成する治療法を在宅で患者自らが行うことをいい、当該指導管理料は、初発膠芽腫の治療を目的とした場合に算定する。
次のいずれも満たす場合に、当該指導管理料を算定する。
1. 患者が使用する装置の保守・管理を十分に行うこと（委託の場合を含む。）。
2. 装置に必要な保守・管理の内容を患者に説明すること。
3. 夜間・緊急時の対応等を患者に説明すること。
4. その他、療養上必要な指導管理を行うこと。
交流電場腫瘍治療システム（ジェネレーター）は患者に貸与し、電極以外の装置に必要な回路部品その他の附属品等に係る費用は所定点数に含まれ、別に算定できない。
指導管理の内容について、診療録に記載する。
在宅腫瘍治療電場療法（非小細胞肺癌）は、次に掲げる要件をいずれも満たす場合に限り、本区分の所定点数を準用して算定する。
1. 非小細胞肺癌の治療を目的として交流電場を形成する治療法を在宅で患者自らが行うこと。
2. ＰＤ－１／ＰＤ－Ｌ１阻害剤と併用して切除不能な進行・再発の非小細胞肺癌の治療を目的とすること。
3. 本療法の実施に当たっては、関係学会の定める適正使用指針を遵守すること。
4. 非小細胞肺癌に対するＰＤ－１／ＰＤ－Ｌ１阻害剤による治療の経験を過去１年間に５例以上有し、本治療に関する所定の研修を修了している常勤の医師が実施すること。
5. 以下のいずれも満たす保険医療機関であること。
  1. 呼吸器内科、呼吸器外科又は腫瘍内科を標榜していること。
  2. 非小細胞肺癌に対するＰＤ－１／ＰＤ－Ｌ１阻害剤による治療を過去１年間に10例以上実施していること。
  3. 皮膚関連有害事象を含む有害事象が発生した際、当該施設又は連携施設において専門的な対応が可能であること。

事務連絡

特定保険医療材料の「１９５体表面用電場電極」については、区分番号「Ｃ１１８」在宅腫瘍治療電場療法指導管理料に係る材料として在宅の部で算定できるか。
算定できる。

H30.07.10(その5)-26